Tomo’s Walking Discovery

ライブ再開はいつから？コンサート事業は今後どうなる？どう変わる？

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ライブ再開はいつから？コンサート事業は今後どうなる？どう変わる？

 
こんにちは、Tomoです(^^)

今日も「Tomo’s Walking Discovery」にお越しいただき、誠にありがとうございます！

やっとのことで貴重なライブチケットを手にして、ライブ開催日を目前にして、新型コロナウイルスで、いきなりのライブ延期・中止で、悔しい思いをしている方は、日本のみならず、世界で何百万人、いや何千万人もいるかもしれませんね。

ライブにいけない観客の方々が悔しい思いをしているのはもちろんですが、それよりも営業的に悔しい思いをしているのは、主催者側だと思います。

 
なんとかまたライブが出来るようにコンサート業界では、いろいろと策を練っているのではないかと思いますが、「いつからライブが再開できるようになるのか？」その状況について情報を寄せ集めてみました。

大規模イベント中止は政府が要請した2月26日から

新型コロナウイルスによるライブの中止が始まったのは、2020年2月26日に政府が大規模イベントの中止や延期、規模縮小などを要請したことでした。

そんな中、2月末に大阪のライブハウスでクラスターが突如発生しましたよね。

結局、大阪市内のライブハウス4店舗で行われた8つのライブで感染者が発生してしまいました。。。

当時は、椎名林檎さん率いる東京事変が、自粛要請後に、2月29日と3月1日にライブを決行したことでも大きく騒がれました。

今後は全国的にライブを中止・延期するのは当然のこととなりました。

ライブ業界は現在倒産に追い込まれる厳しい状況！

内閣政府は、3月19日～3月27日の間に7回に分けて、「新型コロナウイルス感染症の実体経済への 影響に関する集中ヒアリング」を行っており、

第5回の3月24日のヒヤリングでは、内閣政府はライブ関係者を集めたヒヤリングを行っています。

このヒヤリングには、チケット販売大手のぴあの矢内廣社長、コンサートプロモーターズ協会の中西健夫会長、下北沢ライブハウスGarageGarageの渡辺新二代表も参加していて、ライブ業界の厳しい状況を切実に語っています。

詳しくは、第５回「新型コロナウイルス感染症の実体経済への 影響に関する集中ヒアリング」 議事要旨をご覧になってください。

ライブの中止・延期によるコンサート事業の損失は？

こちらは、チケット販売大手のぴあの矢内廣社長が、内閣政府に対して提出した、3月23日現在のライブ業界の損失に関するデータです。


引用元：内閣府ホームページ

3月時点での数字なのに、大変大きな損失ですよね。

ライブ・エンターテインメント産業というのは、コンテンツホルダー(プロダクション、劇団、球団など)、プロモーター、舞台・イベント制作者、チケットエージェンシー、会場運営者、そして実際に演じるスポ―選手やアーティストで構成されていて、これはほとんど小規模事業体で大企業はないといいます。

小規模な事業体では今回のコロナでの自粛により大きなダメージを受けていて事業の継続が困難であること、この業界自体が大幅な縮小されてしまう心配があるということですね。

ライブ事業者が政府に出した提案内容は？

ライブ・イベント業界にとって、この3月末は春休みの時期で、様々なイベントが予定されていたのに、それらが中止になったのが、とても痛かったといいます。

ライブ・イベント業界というのは、１つのイベントに対して会場を整えたりする費用の負担がとても大きく、

準備にお金をかけてイベントを開催しないとなれば、収入ゼロどころか、大幅なマイナスになるので、特に個人事務所などは、下手したら倒産に追い込まれてしまいます。

また、コンサートができないことによって、アーティストだけでなく、音響・照明・舞台、アルバイトからケータリング、弁当会社まで、全ての発注が滞ってしまい、影響範囲もとても大きいです。

 
そのような中、コンサートプロモーターズ協会の中西健夫会長は、経済的な支援を政府に要望しています。

    ■コンサートプロモーターズ協会の中西健夫会長の政府に対する要望
  • 再開するに当たって、消毒液や感染予防の備品などの公的な補助や支援等が欲しい。
  • 公的施設の会場費のキャンセル代等の減免措置が図られるようにして欲しい。
  • 中小企業・零細企業・フリーランスが多い業界であるため、スタッフへの支払い等への補償して欲しい。
    (現在は、大手の会社が補償を行っているが、そのうち底が着いてしまう)

 
下北沢ライブハウスGarageGarageの渡辺新二代表。

ライブハウス事業は、チケット収入というより、貸ホールのレンタルという考えで経営していて、アーティストのライブ以外にも結婚式の２次会とか卒業ライブを開いたりなどのニーズもあったりしますが、

ライブハウス事業の方も90%以上売り上げが落ちていて、

    ■下北沢ライブハウスGarageGarageの渡辺新二代表の政府に対する要望
  • セーフティネット貸付の「貸し渋り」でなかなかすぐに貸してくれない状況を解決して欲しい
  • この程度であれば店を開いても問題ないとの指針が出して欲しい

 

そして最後に、先程ご紹介したライブ業界の厳しい状況を表で示したぴあの矢内社長が政府に出した要望は、以下のような内容です。

    ■ぴあ矢内廣社長の政府に対する要望
  • イベント自粛 要請の緩和。具体的には、自粛要請期間やイベント規模の緩和し欲しい
  • ライブ・エンターテインメント産業へ向けたセーフティネットの 発動して欲しい
  • 国民のライブ・エンターテインメント活動への回帰を支援して欲しい

このような要望を出した後、

日本経済の復活にとって内需の振興は極めて重要で、ライブ・エンター テインメントのマーケットはここ10年で1.8倍にまで成長。中でも音楽コンサートのマーケットは2.5倍にまで成長しているという最近の日本経済では稀にみる高成長の事業。

こんな市場は無いと思う。つまり、国民のライブ・エンターテインメント活動への回帰支援は、内需振興の具体的なきっかけづくりに なる。そして、ひいては日本経済の復活シナリオに寄与するものであると考えているの で、是非よろしく御検討いただきたい。

と、日本経済を復活する上で、ライブマッケートは非常に重要な位置を占めていることを主張して、最後を締めくくっています。

 
矢内社長がおっしゃっていることはまさにその通りですよね。

大半の日本国民は自宅自粛によって、一番抑制されているのは、「解放」と「快楽」。

食生活には困っていないですから、外に出て遊びに行ったり、旅行・レジャーを楽しんだり、それこそ映画やライブに行ったり、とにかく楽しむことを存分にしたいですよね！

新型コロナウイルスの自宅自粛要請が解かれた後、これら快楽が安全に出来るように日本政府がサポートすることは、日本経済復興にとって重要なことであると思います。

ライブ再開はいつから？コンサート事業は今後どうなる？どう変わる？

5月25日、緊急事態宣言が全国で解除され、社会経済活動を段階的に再開していくと安倍総理は発表しました。

ライブ、特にドームやアリーナのような大規模なライブが再開されるのは、いつになるのでしょうか？

緊急事態宣言が全国で解除！夏に大規模ライブ再開説は本当？

緊急事態宣言が全国で解除され、いよいよ待ちに待ったライブに行ける！と思った方もいると思いますが、この表をみてください。


引用元：毎日新聞

これは政府が示した営業自粛の緩和に向けた指針ですが、

6月からは上限100人までのイベントを再開、最終的に上限なしの大規模なイベントは8月から再開という指針になっています。

さて、この通り、本当に8月からドームツアーやアリーナツアーといった大規模ライブは開催されるのでしょうか？

大規模ライブの本格的な再開は2021年から？

さて、いきなり日本でなく世界レベルの話になりますが、

5月18日に公開した音楽業界総合情報サイト「Musicman」のコラムによると、

ライブプロモーション世界最大手「ライブ・ネイション」のマイケル・ラピーノCEOは、2021年にはライブ運営が元通りに戻ると予想しています。

私たちのライブの80％が延期で、中止ではないこと、ほぼ全てのファンはチケットを確保し続けていることを考慮すれば、私たちは2021年には、ライブの本数とファン動員数が近年と同じ水準まで回復すると予想します。

なんと、以前のように普通にライブに行けるようになるのは2021年になってしまうってことのようです。

 
どのように今後を展開していくかについて、ラピーノCEOは下記のように述べています。

ライブ・ネイションでは今後6カ月で、小規模なイベントを、時間をかけて始めます。基本に忠実な内容で、地域でのテスト運用に注力します。アーカンソー州（全米で最初に”ソーシャルディスタンシング”型のライブ再開を決定した）になるか、どこになっても、安全と保証が確保できて、行政からのお墨付きが得れれば、無観客ライブの配信や、動員数を制限したイベントを試験運用します。

今秋には、シアター規模で多くの試験運用とイベントが開催されると見込んでいます。アリーナ規模のイベントも幾つか開催するかもしれません。そうなった時、ライブ・ネイションは、2021年Q3かQ4には事業が完全に回復することを目指します。

小規模ライブから始めて、徐々に大規模ライブの再開を目指していくという流れは、日本政府が公表した緩和指針の考えと一緒ですが、

日本政府の方は8月といっているのに対し、ラピーノCEOは2021年と話しています。

ラピーノCEOが話している通り、比較的安全な都会から離れた地域で小規模なイベントを、まずは少しずつ初めてテストを行っていきながら、慎重に枠を広げているという手順を踏んでいくのが、安全で確実なのかもしれません。

この点は、ぴあの矢内社長も政府とのヒヤリングの中で言及していて、

ライブを再開できるようにするために、政府と業界と協議のうえで、イベントを再開するに当たっての基本ガイドラインを確立するすることが必要としています。

例えば、一口に音楽といっても、ロック・ポップス系、クラシック系、ライブハウスのような小さな会場、大ホール、野外フェスなどの様残なタイプのイベントがあり、それぞれに対してガイドラインを決めるということですね。

 
このガイドラインを決めるうえでも、ラピーノCEOは、従業員、ファン、アーティストの健康と安全の確保ですが最優先と話しています。

確かにライブ会場を作り上げる人たちが健康であってはじめて、ライブが成り立つわけですから、ここは一番しっかり慎重に対策を練ることが重要ですね。

この新型コロナによる自粛で、まずは、イベント会社自身が立て直しを図っていかなくてはならなく、今まで通りにすぐにライブ営業再開というのは確かに難しいのかもしれません。

 
スタジアムやアリーナ級の会場での大規模なライブが出来るようになるのは、やはり2021年まで待たなくてはいけない可能性が高いですね。

今後のライブ・コンサートはどのように変わる？

ドームツアーやアリーナツアーなどの大規模イベントの本格的な再開が、もし2021年からということになるのであれば、

有名なアーティストも小規模ライブを多く開催するようになるかもしれません…

有名なアーティストを間近で聴けるライブなんて最高ですが、そうなると、有名アーティストのチケット獲得の倍率はもっと高くなってしまうかもしれませんね。

欧米では、ソーシャルディスタンスを取ったライブ対策として、車で参加する「ドライブイン」シアターでのライブや、屋外ライブなど、ライブの形式も進化し始めているようですね。

また、生のライブのいけないストレスを少しでも解消するために、生でなくてもリアルタイムでライブを楽しめるような企画も始まっています。

生の迫力にはかなうものはないのですが、5月24日に東方神起が新時代のオンライン適合型ライブと称して「Beyond LIVE – TVXQ! Beyond the T」を行っていて、なかなかの臨場感を味わえました！(^^)

ライブに行くということは、「生で聴く、見ることが出来るから」というメリット以外に、「リアルタイムでアーティストと同じく時間を共にする」というの大きなメリットであるということに気付かされました。

YouTubeでもリアルタイムで動画を配信したりしていますが、これからはこの東方神起が行ったオンライン適合型ライブは多くなってくるのではないかと思います…

まとめ

いかがでしたか？

日本政府の打ち出した自粛緩和指針では、6月から小規模イベント、8月から大規模イベント再開という内容でしたが、

今まで通りのような形式でライブを行うことは難しいようですね。

今後、「密閉、密集、密接」といった３密ライブは厳禁になるでしょうから、様々な新しいライブ形態が生まれることと思います。

もう昔のことは振り返らず、健康、安全を感じながら楽しめる、新しいライブスタイルを楽しんでいきましょう(^^)

それでは、最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました！